法人1「なぜ今、健康経営なのか」

社員の健全な「心と身体(基礎力)」を創り、活気溢れる企業へと躍進する!

環境の変化が著しい昨今、企業が新たに取り組むべき課題が顕在してきています。かつて経験したことない変化によって、企業は現状を捉え、基礎力から見直す時期を迎えています。止められれないグローバル化の大きな流れ、ゆとり世代と称される若者との世代間コミュニケーション、立ち止まることを許さない厳しいビジネス環境など、知らず知らず職場はネガティブなスパイラルに迷い込んでいる状況かもしれません。

今こそ企業のファンダメンタルを支えている「人材」について見直し、健康経営という概念を取り入れることが必要ではないでしょうか?

リスクヘッジとして、メンタルケアなどを施されている企業は多くありますが、社員一人一人が企業の屋台骨であるとすれば、リスクヘッジではなく、企業力を向上させる手段として、心に健康に限らず、社員の心身の健康に取り組んでみてはいかがでしょうか。

海外の有名ビジネススクール(経営大学院)でも、自分そして企業内の健康マネジメントに関する学びを実施しているところも少なくありません。

弊社(BBT)は、1万人以上のビジネスマンに経営マネジメント・経営ノウハウ・ビジネススキルなどの教育を施してきたマネジメント教育機関ですが、社員一人一人の健全な心と身体を担保することは企業経営において必要不可欠なものだと位置づけています。

  ★総合電子パンフレットはこちら

「健康経営カレッジ」とは

会社の利益と働く人の健康を両立する「健康経営」の実現に向けて、従業員個人の健康リテラシーの向上、従業員個人の健康リテラシーの向上、組織の健康リテラシーの向上のために必要な学習ツール・研修・セミナーを提供いたします。弊社KLP事業部の独自の考え方に基づいて、研修コンテンツを厳選したうえで、教育プログラムを開発・運用しております。

・従業員個人の健康リテラシーを高める

世の中にたくさん存在する、健康に関する情報が、本当に正しい情報なのか? 自分に適しているのか?情報の受け止め方を磨き、正しい知識を得ることで「健康リテラシー」を高めるための学習ツール・研修・セミナーを提供いたします。

・マネジャーの立場からの健康経営実践ノウハウを習得する

マネジャー、管理職、経営者の立場で、健康経営を実践するために必要な考え方、ノウハウを学ぶ学習ツール・研修を提供いたします。

健康経営とは

健康経営は、1980年代に米国の経営学者、ロバート・ローゼン氏が「ヘルシー・カンパニー」と提唱した考え方がもとになっています。従業員が企業に不可欠な資本であることを認識し、技術的な支援や健康投資を促す仕組みを構築することで会社の収益性を高めるというものです。

健康経営は、従業員の健康への配慮を、単に福利厚生の面から取り扱うのではなく、従業員の士気や生産性を高め、ひいては経営面にもメリットをもたらすものとして捉え、健康管理を経営的視点から戦略的に実践していこうとしています。

ダイヤモンド・ハーバード・ビジネスレビュー2006年12月号でも、「健康経営」、「組織としての健康管理」、「組織の現代病」などがテーマとして取り上げられています。

欧米のビジネススクールでも、個人の心身の健康や信条、幸福感などもかかわるワークライフバランスや、エグゼクティブのためのストレスマネジメント、セルフマネジメントなどが科目として扱われています。

08年3月に経済産業省がまとめた研究報告書では、「健康増進による企業経営への効果は事業リスクの低減や労働生産性の向上につながる」と述べられています。同調査研究の外部委託先である富士通総研は「実際に企業にヒアリングした結果からも従業員の健康増進は企業価値と結びついている」ともコメントをしています。

このように、欧米で「健康経営」への取り組みが進んでいるというだけでなく、日本国内でも「健康経営」が企業価値を高める重要な考え方だとして認識されつつあります。

企業ご担当者様へ

「健康経営カレッジ」では、企業ご担当者様のお悩みに応えるべく、各種教育プログラム・学習ツール・各種サービスをご用意しております。

次のようなことでお困りのことがございませんか。

・企業・組織に関して
「社員が活き活きと業務に取り組み、会社の生産性を上げたい」
「社員が活き活きと働けるように、心と体の健康をサポートしたい」

・社員の健康リテラシーについて
「セルフメディケーションのやり方やノウハウの基本を教えたい」
「社員自ら自発的に心と身体のケアーは、取り組んでほしい」
「いかなる状況にも動じない、強いマインドを持ってほしい」
「一過性ののもではなく、社員一人一人に合った健康ケアーを提案してほしい」

・教育・研修について
「一般的なセミナーや講義では、効果がみられない」
「社員が継続して取り組みに、結果が残せるような研修を実施したい」

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